この記事を読んでいる人に向けて
大手非破壊検査企業の名前は浮かぶけれど、自分が移るならどこか、という段になると情報が散らばっていて決めにくい——そういう読者を想定しています。「専業検査会社とメーカー系の違いは何か」「どこに転職すれば待遇がよくなるか」。業界の企業構造・主要企業の顔ぶれ・転職先の判断軸、それぞれについて判断材料を整えました。
転職するかどうかはまだ決まっていないという人も問題ありません。業界の企業構造を知っておくだけで、自分が今の会社でどういう立ち位置にいるかが見えやすくなります。それだけでも読む価値はあると思っています。より広く業界の全体像から押さえたい人は非破壊検査の業界概要を先に読むと、この記事の企業タイプ分けが頭に入りやすくなります。
非破壊検査業界の転職先は専業検査会社・メーカー系検査部門・インフラ＆エネルギー系の3タイプに大別できます。転職先を選ぶとき、待遇・成長性・技術領域の3軸で比較すると判断しやすくなります。あわせて、大手と中小の構造の違い、直接雇用・派遣・業務委託の使い分け、応募前に確認したい条件と転職の進め方まで、会社選びで実際に迷う論点を一通り扱います。
非破壊検査業界の企業構造を理解する
転職先を探す前に、業界の企業構造を把握しておくと、求人を見るときの視点が変わります。非破壊検査業界の企業は、大きく3つのタイプに分かれます。
専業検査会社は非破壊検査を主力事業とする会社です。プラント・橋梁・造船・航空・発電設備など幅広い産業向けに検査サービスを提供します。JSNDI（日本非破壊検査協会）の会員企業として名を連ねる会社が多く、同協会の会員名簿が企業一覧の参考になります。
メーカー系検査部門は、鉄鋼・造船・プラント・航空機メーカーなどが自社製品の品質管理・製造QAのために設けている部門です。社内で検査まで完結する形態をとっており、製造業特有のキャリア体系になります。
インフラ・エネルギー系は、電力会社・ガス会社・鉄道会社・建設会社などが、保有設備の保守管理の一環として非破壊検査を実施するタイプです。公共性の高い設備が対象で、雇用は安定しやすい傾向があります。
3タイプの違いを一覧で比較する
比較軸 | 専業検査会社 | メーカー系検査部門 | インフラ・エネルギー系 |
|---|---|---|---|
技術の幅 | 広い（多方法・多産業） | 特定産業への深化型 | 設備維持に特化 |
出張頻度 | 多い | 特定拠点に固定されやすい | 担当設備中心で固定的 |
待遇水準 | 会社規模により差 | 親会社水準で安定しやすい | 安定的 |
雇用の安定性 | 案件量に依存 | 事業再編の影響を受けうる | 高い |
向いている人 | 幅広い経験を積みたい | 特定分野を極めたい | 腰を据えて働きたい |
3タイプに収まらない働き先も視野に入れる
転職先として上の3タイプが中心になりますが、経験を積んだ後の選択肢として、あと2つの働き先があります。ひとつはプラントオーナー側の保全部門で、化学・石油・電力などのプラントを持つ会社が自社設備を継続的に検査するチームです。検査会社で数年の現場経験を積んだ中堅以降が移る先として選ばれることが多く、扱う設備の幅は狭くなる代わりに、特定の設備を深く見続けられます。もうひとつは検査機器メーカー・商社の技術部門で、検査装置の開発・選定提案・現場立ち上げ支援を担います。現場経験者が技術営業やサポートに転じる先で、現場を離れつつ業界知識を活かしたい人に向いています。
会社選びで最初に決めたいのは「どのタイプで働くか」という軸です。年収だけで比較すると、生活リズム・経験の幅・5年後の選択肢が見落とされやすくなります。
大手非破壊検査企業にはどんな会社があるのか
どの会社を選ぶかでキャリアの射程が変わります。専業系・メーカー系・独立系を代表例として挙げます。JSNDI会員情報・各社の公開情報・採用ページをもとに整理しています。個別の採用状況・待遇は変動しますので、最新情報は各社の採用サイトやハローワーク求人で確認してください。
日本非破壊検査
- 企業タイプ: 専業検査会社
- 主対象業界: プラント・石油化学・発電設備
- 強みの試験方法: UT・RT・MT・PT・ET・VT（多方法対応）
JSNDI会員名簿（2026年時点の公開情報）に専業検査会社として登録されており、複数の試験方法を現場で扱いたい技術者に向いている環境です。資格保有者の育成制度が整っている傾向があります。
JFEテクノリサーチ
- 企業タイプ: メーカー系（JFEホールディングスグループ）
- 主対象業界: 鉄鋼・エネルギー・環境
- 提供サービス: 材料試験・非破壊検査・環境分析（複合サービス）
グループ会社としての安定した福利厚生が期待できる環境の一つです。材料試験と非破壊検査を組み合わせた業務が特徴で、専業会社と比べて技術範囲が広い点が異なります。
IHIインスペクション＆インストルメンテーション
- 企業タイプ: メーカー系（IHIグループ）
- 主対象業界: 重工業・造船・プラント・航空・発電
- 強みの試験方法: UT・RT（プラント・重工業を中心に多方法）
IHIグループのエンジニアリング領域と連携した検査業務が中心です。グループ企業の待遇体系が適用される場合があります。
日立プラントサービス
- 企業タイプ: メーカー系（日立製作所グループ）
- 主対象業界: 発電・工場・インフラ
- 業務内容: 設備保全・非破壊検査・点検（保全一体型）
日立グループの工場・発電設備を対象とした設備保全業務の一環として非破壊検査を担います。グループ会社としての雇用の安定感があります。
サンコーテクノ
- 企業タイプ: 独立系・計測サービス会社
- 主対象業界: 建設・インフラ・工場
- 強みの試験方法: コンクリート非破壊検査・鉄筋探査・地盤調査
建設・インフラ分野に特化した計測・検査会社です。土木・建築系の経験者に親和性があり、国内インフラ老朽化対応で需要が継続している分野です。
発電所・エネルギー系の専門会社
三菱パワー・東芝エネルギーシステムズ等の発電設備メーカー系列の検査・保守専門会社は、火力・原子力・再生可能エネルギーの設備検査を担います。電力業界の設備維持・リプレース需要を背景に業務量は安定しており、定期点検の時期にあわせて求人が公募されることがあります。
中堅・中小の専業検査会社は全国各地に多数存在します。地域密着型の非破壊検査会社は地元のプラント・インフラ・橋梁案件を主に担い、地域限定での転職先として選択肢になります。
大手と中小の検査会社では何が違うか：規模より受注構造と教育体制を見る
同じ専業検査会社でも、大手と中小では構造がかなり違います。大手は規模に伴う制度（教育・資格支援・福利厚生・退職金）と元請案件の体力が強みで、中小は経営層や技術部長との距離の近さと、特定の業界・方法への集中が強みになります。規模で漠然と比べる前に、観点ごとの違いを押さえておくと、求人票を見たときの違和感を言葉にしやすくなります。
- 受注構造：大手は元請・大型案件が中心。中小は大手からの2次・3次受けが多い傾向があります。元請か下請かで、現場での裁量と単価の決まり方が変わります
- 教育体制：大手は制度化された研修と資格支援が整っている会社が多い一方、中小は属人化しやすく、上司との相性が長期に影響します
- 配属の自由度：大手は入社後数年、希望と離れた現場に固定されることがあります。中小は若手のうちから幅広い試験方法に触れやすい反面、体系的な訓練は自分で確保する必要があります
年収は企業規模ではっきり差が出ます。厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）が非破壊検査技術者に対応づけている賃金構造基本統計調査の職種（製品検査従事者・金属製品、令和7年）で企業規模別に年収を計算すると、1,000人以上で約606万円、100〜999人で約464万円、10〜99人で約382万円です。差の大きさは所定内給与よりも賞与と超過労働分の側にあり、大手ほど賞与の比重が高い構造になっています。職業の統計であって資格保有者の統計ではない点と、中小でも資格を上に積んで指名で呼ばれる立場になると大手と並ぶケースがある点は、あわせて押さえておいてください。
使い分けの目安としては、未経験から幅広い試験方法に触れて基礎を作りたいなら大手の若手採用、特定の現場（プラントなら配管、橋梁なら鋼橋）で深掘りしたいなら、その現場に強い中小、という順で考えると現実的です。
専業検査会社・メーカー系・インフラ系は何が違うのか
専業検査会社
メリット
- UT・RT・MT・PTなど複数の試験方法を扱う機会が多い
- 資格取得支援やOJTが整っている会社が多い傾向がある
- 鉄鋼・化学・発電・造船など産業横断的な経験を積める
デメリット
- 出張・現場稼働が多く、勤務地の固定に制約が出やすい
- 規模によっては技術開発や間接部門へのキャリアチェンジが難しい場合がある
メーカー系検査部門
メリット
- 製品の品質基準・製造工程と一体で動き、特定技術の深化が進みやすい
- 親会社の待遇水準が適用される場合、給与・福利厚生で有利なケースがある
- 雇用の安定感が高い傾向がある
デメリット
- 担当する試験方法や産業が限定されやすく、経験の幅が狭まる場合がある
- メーカーの事業縮小・再編の影響を受けるリスクがある
インフラ・エネルギー系
メリット
- 電力・ガス・鉄道は社会インフラの維持需要があり、長期的な雇用の見通しが立てやすい
- 公共性の高い設備を担う職場で、業務量が安定している
デメリット
- 採用ポジション数が少なく、転職のタイミングや条件が限られやすい
- 保守・定期検査のスケジュールに依存するため、繁閑の差が出やすい場合がある
3タイプを軸で比較すると、出張頻度は専業検査会社が最も多く、メーカー系・インフラ系は特定設備に勤務が固定される傾向があります。技術の幅は専業が広く、メーカー系は特定産業への深化型、インフラ系は設備維持に特化します。待遇水準はメーカー系グループ企業が安定しやすく、雇用安定性はインフラ系が高い傾向があります。
直接雇用・派遣・業務委託はどう使い分けるか
会社選びで見落とされやすいのが雇用形態です。非破壊検査の業界では、検査会社が自社社員として直接雇用する形、検査会社に在籍しながら発注元へ派遣で出る形、フリーランスや個人事業主として業務委託（請負）で案件を受ける形が並行して存在します。派遣で働く場合の雇用関係と保護のルールは労働者派遣法に定められています。
- 直接雇用：契約相手も指揮命令も就業する検査会社。教育・資格取得支援・賞与・退職金といった社内制度をそのまま使えるのが基本で、20代・30代前半にキャリアの土台を作る時期は、まず直接雇用で資格と現場経験を一通り積むのが安全策です
- 派遣：派遣元（検査会社など）と雇用関係を結び、派遣先の指揮命令で働きます。社会保険や有給休暇は派遣元が提供し、教育・資格支援は派遣元の制度に依存します。中堅以降で現場を選びたい時期に向きます
- 業務委託（請負）：雇用ではなく、特定の業務の完了を約束する契約です。現場の指揮命令は受けず、社会保険や機材の手配は自前になります。レベル2を複数方法持つ30代後半以降で、単価交渉の幅を活かせる立場に向きます
求人票や契約書で「派遣なのか業務委託なのか」が曖昧なまま現場に入ると、想定していた働き方とずれることがあります。「正社員」と書かれていても客先常駐が実態の場合もあるので、勤務地が「自社オフィス＋客先常駐」なら、客先がどこで常駐期間がどれくらいかまで確認しておきます。どの形態が合うかは、家族構成や5年先のライフプランとセットで考えると判断が安定します。
非破壊検査企業の転職先はどう選べばいいのか
冒頭で挙げた待遇・成長性・技術領域の3軸、このうちどこから見るかは読者の状況によって変わります。「知名度」や「規模」だけを基準にすると、非破壊検査という専門職特有の実態とのギャップが出やすくなります。
1. 待遇（給与・手当・残業）
非破壊検査の仕事では、資格手当・特殊環境手当・出張手当などが基本給に加算される場合があります。基本給だけでなく、手当体系を確認することが実質的な待遇比較に欠かせません。ハローワーク求人では求人票に基本給・手当・諸条件が記載されているため、複数社の比較ができます。残業実態は求人票だけでは見えにくいため、選考過程での確認が必要です。
2. 成長性（技術の広がり・キャリアパス）
非破壊検査はUT・RT・MT・PTなど方法ごとに技術が異なります。1社で複数の方法を習得できる環境か、1方法の深掘りができる環境かを、自分のキャリア志向と照らして確認が必要です。先端技術（デジタル化・画像処理など）の導入状況も、将来的な市場価値に影響します。業界全体の成長性の読み方は非破壊検査の将来性まとめを参考にしてください。
3. 技術領域（産業・対象設備）
プラント・橋梁・航空・造船・鉄鋼・原子力などの産業ごとに、検査対象・技術要件・作業環境が異なります。自分が積みたい経験と対象産業が一致しているかを確認することで、「転職後に思っていた仕事と違った」というギャップを減らせます。
どの軸を重く見るかは、ライフステージによっても変わります。20代後半であれば成長性を軸にした方が中長期のキャリアが積みやすく、家族がいる30代中盤以降であれば待遇の下限と雇用安定性を先に確認する判断になりやすいです。年代ごとの年収水準は年代別の年収データで確認できます。3軸を一度に比較するのが難しい場合は、まず待遇の下限を決め、その条件を満たした上で成長性と領域で絞るという順番が判断しやすいです。
非破壊検査業界の需要は続くのか（企業選びの前提）
どの企業を選ぶにせよ、業界全体の需要が続くかどうかは転職判断の土台になります。ここは公的データで裏づけられます。国土交通省の資料によれば、全国に約73万橋ある道路橋のうち、建設後50年を超えるものの割合は増え続けており、2040年ごろには約75%に達すると見込まれています。橋梁だけでなく、高度成長期に整備されたプラント・発電設備・上下水道も同様に更新・点検の時期を迎えており、非破壊検査の母数が急減する要因は当面見当たりません。
加えて、熟練検査員の高齢化・引退と若手不足が重なり、有資格者一人あたりの価値は相対的に上がりやすい環境です。この構造的な追い風は、企業タイプを問わず業界全体に効いてきます。
非破壊検査企業の年収・手当はどのくらいか（待遇面の比較）
非破壊検査技術者の給与は、資格レベル・方法・産業・地域・雇用形態（正社員・派遣）によってかなり幅があります。厚生労働省の賃金構造基本統計調査では非破壊検査技術者を独立した職種区分として集計していないため、産業・職種の組み合わせから間接的に参照することが多い状況です。
企業の待遇を比較するとき、以下の観点を軸にするとより実質的な比較ができます。
- 基本給の水準（月給制か年俸制か）
- 資格手当の有無と金額（JIS Z 2305 Level 2取得での加算額）
- 特殊環境手当（放射線業務、高所作業、高温・低温環境など）
- 出張手当・日当の水準と実際の出張頻度
- 賞与の有無と実績（業績連動か固定か）
- 昇給の仕組み（資格取得・勤続・評価のどれが反映されるか）
資格手当の水準は、ハローワークに出ている非破壊検査関連の求人187社の手当欄を集計した結果（2026年9月時点）では、1資格あたりの単価を明記している会社でレベル2が2,000〜7,000円（5,000円が中心）、レベル3が3,000〜20,000円で、複数資格の合計に月24,000〜80,000円の上限を置く会社が多く見られました。全産業の平均としては、厚生労働省の就労条件総合調査（令和7年）で技能・技術（資格）手当が1人平均月21.5千円、特殊作業手当が15.7千円と公表されています。放射線業務の手当は会社ごとの設定で公的な相場統計は無いため、求人票の手当欄と選考時の確認で押さえるしかありません。
年収の水準は、厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）の非破壊検査技術者で全国平均約460.5万円・平均年齢44歳（令和7年賃金構造基本統計調査ベース）と示されています。年齢別では25〜29歳で約406万円、35〜39歳で約478万円、45〜49歳の約529万円がピークです。企業規模別の差（1,000人以上で約606万円、10〜99人で約382万円）は前の章で触れたとおりで、同じ資格レベルでも会社の規模と賞与の比重で年収が一段変わります。
いずれも産業・地域・雇用形態・残業実態により差があります。求人票の詳細と選考時の確認が前提です。入社実績（前年の平均的な支給額）を選考時に確認することが実態把握に役立ちます。資格レベル別のより詳しい年収の考え方は資格別年収比較と非破壊検査の年収ガイドで整理しています。
成長性と技術領域で企業を選ぶ
非破壊検査の仕事は、方法（UT・RT・MT・PT・ETなど）と産業（プラント・インフラ・造船・航空・エネルギーなど）の組み合わせで、経験の内容が大きく変わります。転職先を選ぶとき、「どの組み合わせを積みたいか」を決めておくと、求人の評価基準が具体的になります。
先端技術の導入状況は、将来的な市場価値に直結します。超音波探傷（UT）ではPAUT（フェーズドアレイ超音波探傷）やTOFD（回折波時間差法）など、デジタル処理・画像化技術が普及しつつあります。これらを扱える技術者は、伝統的なUT技術者と比べて市場での評価が高まる傾向があります。放射線透過試験（RT）ではデジタルRT（DRT）・コンピューテッド・ラジオグラフィ（CR）の導入が進んでいます。渦電流探傷（ET）でもアレイETなど自動化に強い技術が広がっており、方法ごとにET技術の詳細ガイドのような形で押さえておくと、企業選びの解像度が上がります。
自分が今後どの産業・方法を軸にキャリアを積むかを整理した上で、その分野で実績のある企業を選ぶことで、入社後のギャップを減らせます。産業分野ごとの職業情報は職業情報提供サイト（job tag）の「非破壊検査技術者」でも参考になります。
非破壊検査企業への転職活動：求人の探し方と注意点
非破壊検査業界への転職は、一般の求人サイトよりも業界特化の求人情報や専門エージェントを活用する方が、条件に合った求人に出会いやすい傾向があります。非破壊検査技術者のポジションは募集数が限られており、業界の採用担当者が特定チャネルに求人を集中させている場合があるためです。未経験からの入り方や必要な準備は未経験からの非破壊検査転職ガイドで具体的に解説しています。
転職活動で確認すべき点として、資格要件・実務経験・現場環境の3点が特に重要です。
- 資格の要件確認: 企業によっては、JIS Z 2305 による特定方法・レベルの資格保有を採用条件にしている場合があります。求人票に「〇〇 Level 2以上」と記載されている場合は、応募前に自分の資格と照らしておくと安心です。
- 実務経験年数の解釈: 求人票の「経験〇年以上」は企業ごとに基準が異なります。実務経験の内容（担当した試験方法・対象設備・件数）を具体的に説明できる準備をしておくと、選考での印象が変わります。
- 現場作業の実態確認: 出張頻度・作業環境・夜間対応の有無は、生活スタイルに大きく影響します。これらは求人票に記載されないことも多いため、面接で聞く項目として頭に置いておくと、入社後のギャップが減ります。
応募前に確認したい6つの観点
上の3点を含めて、求人票や面接案内を受け取った段階で確認しておきたい観点を6つに整理します。条件の確認は、入社後に「聞いていた話と違う」とならないための、いちばんコストの低い保険です。
- 雇用形態：直接雇用・派遣・業務委託のどれかを、求人票だけでなく面接でも口頭で確認する
- 勤務地と出張頻度：本社所在地と実際の現場は別物と考える。「出張は時々あります」のような表現なら、過去半年の出張実績を聞くと実態がつかめる
- 資格取得支援：受験費用補助、社内研修、社外講習の補助、レベル1〜3のどこまで会社が後押しするか、合格時の祝い金。未経験で入る場合は2〜3年目の伸びを左右する
- 給与構成の内訳：基本給と、出張手当・夜勤手当・危険作業手当・資格手当・住宅手当のどれがどう支給されるか。手当比率が高いと、出張が少ない月や定期検査のない時期の月収が落ちやすい
- 案件構造と主要顧客：元請か2次・3次受けか、主要顧客はどの業界か、長期取引の主要先。入社後にどの現場へ投入されやすいかの見通しが立つ
- 退職者の動向：直近数年の退職者がどんな業態に移っているかは、その会社で積んだ経験が次にどう見えるかを間接的に教えてくれる
転職の進め方：棚卸しから内定比較までの6ステップ
すでに働きながら動かす場合は、次の順で進めると日常業務と両立しやすくなります。
- 経験と資格の棚卸し：保有レベル・方法、実務経験、関わった業界と設備、判定責任を負った経験を時系列で書き出す
- 会社タイプの絞り込み：上で挙げたタイプから「絶対に違う」ものを除外し、中小の専業から大手へ、検査会社からプラントオーナー側へ、のような動線を決める
- 求人情報の二系統運用：公開求人（求人サイト・ハローワーク）と非公開求人（業界に強いエージェント）の両方を使い、市場の温度感が偏らないようにする
- 同じ基準での求人比較：6つの観点から自分の優先順位で5〜7項目を選び、求人票を横並びで比較する
- 面接での現場実態の質問：出張頻度・夜勤の有無・繁忙期の労働時間・直近の退職理由を具体的に聞く。質問が出ない応募者は現場への関心が低いと見られることもある
- 内定後の複数オファー比較：年収だけでなく、雇用形態・出張頻度・資格取得支援・主要顧客・退職金制度をマトリクスにして、自分の優先順位の重みで点数化する
業態別の選び方をもう少し広く扱った非破壊検査の転職総合ガイドもあわせて参考になります。面接での質問・逆質問の準備については非破壊検査の面接準備ガイドを、年収水準の参考情報については非破壊検査の資格別年収比較もあわせて参照できます。
大手・メーカー系を狙うなら専門特化の伴走が近道
ここまで見てきたとおり、大手非破壊検査企業やメーカー系の有資格者ポジションは、募集数がもともと限られ、公開求人として市場に出る前に非公開求人や専門チャネルで動くことが少なくありません。総合型の転職サイトでは、非破壊検査の求人そのものが他職種に埋もれやすく、大手の条件に合う案件にたどり着くまでに時間がかかりがちです。
そのため、大手を本気で狙うなら、非破壊検査に特化して求人を持ち、資格要件の読み解きから選考対策までを伴走してくれる支援を使うほうが、条件に合うポジションに早く届きやすくなります。テンキャリは非破壊検査分野に特化しているため、公開求人だけでは見えにくい大手・メーカー系の選択肢や、求人票に出てこない現場環境まで含めて相談できます。まだ転職を決めていない段階でも、今の経験がどの大手でどう評価されるかを一緒に整理するところから始められます。
よくある質問（FAQ）
未経験でも大手非破壊検査企業に転職できますか？
可能性はあります。専業検査会社を中心に、入社後の研修と実務で資格を取得させる前提の未経験採用枠を設けている企業があります。ただし大手ほど競争率は上がるため、まず中堅の専業検査会社で実務と資格を積み、その後に大手やメーカー系を狙う二段構えも現実的です。詳しくは未経験からの転職ガイドを参照してください。
専業検査会社とメーカー系はどちらが年収が高いですか？
一概には言えません。メーカー系グループ企業は親会社水準の福利厚生で安定しやすい一方、専業検査会社は資格手当や出張手当の積み上げで手取りが伸びるケースがあります。基本給だけでなく手当を含めた総支給で比較することが重要です。
大手企業の求人はどこで見つかりますか？
各社の採用サイト、ハローワーク求人、業界特化の転職エージェントが主な入口です。非破壊検査技術者のポジションは公開求人が限られるため、非公開求人を扱うエージェントの活用が有効な場合があります。
資格がないと大手には応募できませんか？
ポジションによります。有資格者限定の求人もあれば、未経験・無資格から育成する求人もあります。求人票の「必須」と「歓迎」要件を分けて読み、自分の現在地と照らして応募先を選ぶとミスマッチを防げます。
まとめ：企業選びの出発点として
非破壊検査業界の転職先は、「知名度の大きさ」だけで選ぼうとすると選択肢が見えにくくなります。3タイプの違いと大手・中小の構造、直接雇用・派遣・業務委託の違いを踏まえて、待遇・成長性・技術領域の3軸で比較することで、自分の経験と志向に合った企業が絞り込みやすくなります。インフラ老朽化と人手不足という構造的な追い風があるため、業界全体としての需要は当面続く見通しです。
具体的に動き始めるなら、気になる2〜3社の求人票を開いて待遇軸の中でも基本給・資格手当・出張頻度の3項目を並べて見比べると、手をつけやすい入り口になります。求人票がない場合はハローワーク求人で検索し、企業名と業種でフィルタをかけるだけでも候補を絞れます。
転職するかどうかまだ迷っている段階でも、自分の現在の経験がどの企業で評価されるか、どの産業・方法で積んだ経験が市場価値を持つかを整理しておくことは、将来の判断材料になります。特に大手やメーカー系を視野に入れているなら、非破壊検査に特化したテンキャリに相談して、今の経験と選択肢を一度並べて整理してみてください。転職を即決する必要はなく、話してから選択肢を確認するだけでも次の一手が見えやすくなります。
