電気主任技術者の勉強時間は、試験の作りから逆算すると見えてくる
この記事は、電気主任技術者を受けようか迷っている人と、受けると決めたものの学習計画の立て方で止まっている人のために書きました。自分が受ける区分でどれだけの範囲を相手にするのか、その範囲を何年に割るのか、そして自分の条件だとどれくらいの時間になりそうかを、自分で組み立てられる形にしていきます。
必要な学習量は、まず区分で大きく変わります。第三種（電験三種）は一次試験だけを相手にすればよく、第二種・第一種は一次試験に加えて二次試験の準備が要ります。そのうえで同じ区分でも、電気系の学科を出て実務で回路を触っている人と、電気の基礎から積み上げる人とでは、必要な量が大きく動きます。「合格には何時間」という単一の数字は、前提を書かずに置くと計画の役に立ちません。代わりに使えるのが、週に確保できる時間・何年で仕上げるか・科目をどう割るかの3つを掛け合わせて自分の枠を出す形です。
その骨格になるのが、試験そのものの構造です。電気主任技術者試験の一次試験は理論・電力・機械・法規の4科目で構成され、合格した科目を持ち越せる科目合格の仕組みがあり、区分によっては二次試験が加わります（電気技術者試験センター「電気主任技術者試験」、2026年9月時点で公開されている案内）。この3点が分かると、勉強時間は総量という一つの塊ではなく、科目数と年数で割って考える対象になります。
電気主任技術者は、電気設備の保安を法令上の選任という形で担う資格です。電気事業法第43条は、事業用電気工作物を設置する者に対し、保安の監督をさせるため主任技術者免状の交付を受けている者のうちから主任技術者を選任しなければならないと定めています（e-Gov 法令検索「電気事業法」）。需要は、設備を持つ事業者側の義務から生まれる性格があります。学習量の見積もりは、その役割に自分が何年かけて手を伸ばすかという話でもあります。
何を勉強することになるのか：一次試験の4科目という単位
学習計画の最小単位は「1科目」です。一次試験が理論・電力・機械・法規の4科目で構成されている以上、参考書も問題集もこの4つの区切りで売られており、計画も科目単位で立てるのが素直です。
4科目の出題範囲は、試験センターの第三種試験概要で次のように示されています（電気技術者試験センター「第三種電気主任技術者試験の概要」）。出題形式はマークシート（筆記方式）またはパソコン（CBT方式）で解答する五肢択一方式です。
- 理論：電気理論、電子理論、電気計測及び電子計測。回路や電磁気の計算を含む、他の3科目が乗る土台にあたる部分です。
- 電力：発電所、蓄電所及び変電所の設計及び運転、送電線路及び配電線路の設計及び運用、電気材料。設備側の知識が中心になり、範囲には蓄電所も明記されています。
- 機械：電気機器、パワーエレクトロニクス、電動機応用、照明、電熱、電気化学、電気加工、自動制御、メカトロニクス、電力システムに関する情報伝送及び処理。列挙される分野が4科目で最も多い科目です。
- 法規：電気法規（保安に関するものに限る）及び電気施設管理。先ほどの選任義務のように、条文が設備の運用と直結します。
4科目は横並びの独立した山ではありません。理論は電力と機械の下敷きになり、法規は電力・機械で扱う設備を前提に条文を読ませます。つまり理論を後回しにすると、他の科目の学習効率まで落ちる構造になっています。学習時間を割り振るときに、4科目を単純に4等分しないほうがよいのはこのためです。
理論に早い段階でまとまった時間を投じておくと、後半の科目で「解説の前提が分からない」という止まり方が減ります。総時間を削りたいなら、削る場所は理論ではなく、理解が進んだ後の反復のほうです。
第三種・第二種・第一種で必要な学習量はどう変わるか
区分が変わると、扱える設備の範囲と試験の構成が同時に変わります。現場では第三種を電験三種、第二種を電験二種、第一種を電験一種と呼ぶことが多く、求人票や教材でもこの通称で書かれています。3区分の差は、監督できる範囲と試験の段数に出ます。
- 第三種（電験三種）：電圧5万ボルト未満の事業用電気工作物（出力5千キロワット以上の発電所を除く）／一次試験のみ／4科目の配分だけを考えればよい
- 第二種（電験二種）：電圧17万ボルト未満の事業用電気工作物／一次試験と二次試験／一次と二次を別の年に置く前提で組む
- 第一種（電験一種）：すべての事業用電気工作物／一次試験と二次試験／実務経験の上に年単位で積む
試験センターの説明では、第一種と第二種の試験は一次試験と二次試験があり、第三種は一次試験のみとされています（電気技術者試験センター「電気主任技術者試験」）。第一種と第二種には二次試験があるという一点だけで、必要な準備の質が変わります。
第三種：一次試験の4科目に集中できる
学習対象が4科目だけで済むのが第三種の特徴です。記述式の答案作成という別種の訓練が要らない分、計画は「4科目をどう配分するか」という一つの問題に単純化できます。
担当することになるのは、自家用電気工作物を持つ工場の受変電設備、ビルや商業施設のキュービクル、小規模な発電設備といった範囲です。設備を持つ事業者の側に選任の必要があるため、学習したことが使われる場所が具体的に見える区分でもあります。
第二種：一次と二次を別の年に置いて組む
一次試験の4科目という構成は第三種と共通ですが、その先に二次試験が控えます。一次試験を通ったあとに別の準備期間が必要になるため、学習計画は「一次で1年、二次でもう1年」のように段を分けて考えるほうが現実的です。監督範囲が17万ボルト未満まで広がる分、実務側で任される設備の規模も変わります。
第一種：実務経験の上に年単位で積む
試験構成は第二種と同じく一次試験と二次試験ですが、扱う設備の規模が上がる分、問われる深さも変わります。第三種や第二種で積んだ実務経験の上に乗せる区分と位置づけて、年単位の計画を組むことになります。
学習量の差は「試験が何段あるか」から来る
3区分を並べたときに一番効いてくるのは、一次試験だけで終わるのか、一次と二次の二段構えになるのかという違いです。第三種の延長線上に第二種があるのではなく、一次試験の先にもう一つ別の試験が加わると捉えたほうが、計画が後でずれにくくなります。監督範囲の広さは実務で任される設備に効き、試験の段数は学習計画の年数に効く、と分けて考えると混乱しません。
科目別合格制をどう使うか：有効期限3年間を前提に割る
一次試験には科目別合格制があり、試験センターは「科目別合格制なので有効期限の3年間を使って勉強する方法も採れます」と案内しています（電気技術者試験センター「電気主任技術者試験」）。科目合格した科目を一定期間持ち越せるため、4科目を一度に仕上げなくても構わない設計です。免除の数え方は区分で異なり、年2回実施の第三種は最初に合格した試験の後、最大で連続して5回までその科目が免除されます（第三種試験の概要）。年1回の第二種・第一種は、翌年度と翌々年度の試験で申請により免除されます（第二種試験の概要）。有効期限の3年間をどう使うかが、社会人にとっては計画の中心になります。
1年で4科目を狙う
短期集中で決めきる方針です。まとまった学習時間を確保できる人、電気の基礎がすでにある人には成立します。落ちた科目だけが翌年に残るため、失敗してもやり直しがゼロにはなりません。
複数年に分けて積む
たとえば1年目に理論と法規、2年目に電力と機械、というように科目を分ける方針です。1年あたりの負荷が下がるので、仕事や家庭の時間と共存させやすくなります。
分割する場合に注意したいのが、有効期限が合格科目を無期限に守ってくれるわけではない点です。1年目に1科目だけ取って2年目に休むと、残り1年で3科目を仕上げることになります。分割して進めるなら、1年あたり2科目前後を目安に、途切れない形で置くのが期限と相性のよい組み方です。科目の並べ方では、理論を早い年度に置き、法規は設備の知識が入ってからにすると条文の意味を取りやすくなります。
年2回の機会を半年の区切りとして使う
3年という枠の使いやすさを左右するのが、受験機会の数です。第三種の試験は年2回（上期・下期）実施されており（電気技術者試験センター）、1年のなかに区切りを2回作れます。科目合格した回を含めて連続6回の試験に同じ合格を持ち越せる計算なので、半年単位で科目を割れば、3年の枠は6区切りとして使えます。
着手時期も、この受験機会から逆算できます。1科目に4〜6か月をかける想定で2科目を並べるなら、試験日のおよそ半年前が着手の目安です。
二次試験にはどれだけ別枠の時間が要るか
第二種・第一種を受けるなら、一次試験の学習時間とは別に、二次試験のための時間を確保する必要があります。ここを一次の延長として見積もると、計画が後半で破綻します。二次試験の性質は次の3点に集約されます（電気技術者試験センター「電気主任技術者試験」）。
- 科目別合格制度がない：一次試験で使えた「合格した分を持ち越す」やり方が通用せず、受験する年度に必要な状態をまとめて作ることになります。
- 一次合格年度の翌年度は一次試験が免除される：一次に通った年に二次で届かなくても、翌年度は二次に集中できます。
- 「電力・管理」「機械・制御」の2科目を記述方式で解く：一次の多肢選択方式と違い、解けることと、解答として成立する形で書けることの間には距離があります（第二種試験の概要。第一種も同じ2科目・記述方式）。
この3点は計画の立て方に直接効きます。科目別合格制度がない以上、二次に向けては部分的に積み上げる発想が使えません。一方で翌年度の一次免除は、実質的に二次へ2回挑める期間を作ってくれます。計画上は、一次に通った年とその翌年を二次のための2年として見込んでおけます。1年目の二次で決められなかったときに、また4科目からやり直しになるわけではありません。
時間配分の面では、二次に向けた時間は新しい範囲を覚える時間というより、手を動かして答案を作る時間として確保しておくのが現実的です。一次の学習をそのまま延長しても、答案として書き切る訓練にはなりません。
勉強時間はどれくらい必要か：自分の条件で見積もる
「第三種なら何時間」という数字は数多く流通していますが、数字だけを見比べても、前提となる出発点が違えば意味が変わります。勉強時間の具体値は個人差が大きく、目安として扱う数字です。
それでも幅の大きさは押さえておけます。この記事で挙げた変数は、出発点（電気系の学科で理論を扱ってきたか）、1週間に確保できる時間、何年で仕上げるかの3つです。仮にそれぞれが2倍前後動くとすると、掛け合わせた総量は同じ第三種でも数倍の開きになります。第二種・第一種ではさらに二次試験の答案練習が別枠で乗ります。探すべきなのは平均値ではなく、自分がその幅のどこにいるかです。以下の数字は、2026年時点で組み立て方を示すための計算例であって、合格を左右する基準値ではありません。
合格率の水準は、年数の決め方に効く
学習量が妥当かどうかを判断する材料として、公表されている試験結果が使えます。第三種試験の令和7年度（2025年度）は、上期・下期を合わせて受験者48,942人に対し合格者6,365人で、合格率はおよそ13%でした。一方で科目合格者は13,539人と、合格者の2倍を超えています（電気技術者試験センター「第三種電気主任技術者試験の試験結果と推移」）。
この数字の読み方は、「合格率が低いから時間を増やす」だけではありません。科目合格者が合格者を大きく上回るということは、その年に4科目そろわなくても次年度へ持ち越せる位置に立った人が相当数いるということです。科目別合格制は、1回の試験で全部を決めにいく制度ではなく、1年あたりの負荷を下げる方向にも使えます。1年で決めるか2〜3年で積むかは、この使われ方を前提にして決まります。
見積もりに必要な3つの数字
- 出発点：理論の内容がどのくらい既知か。回路計算や電磁気に触れた経験があるかどうかで、理論にかける時間は大きく動きます。
- 1週間に確保できる時間：平日に何時間、休日に何時間を現実的に置けるか。予定した時間ではなく、直近1か月で実際に取れた時間で見ます。
- 何年で仕上げるか：科目別合格制の3年をフルに使うのか、1年で決めるのか。
出発点は、同じ社会人でも所属してきた設備分野で変わります。受変電設備を日常的に見ている人は電力と法規の立ち上がりが早く、制御盤や生産設備を中心に触ってきた人は機械の側から入りやすくなります。逆に、電気に隣接する工事や施工の管理が長い人は、法規の条文には馴染みがあっても理論の計算に時間がかかることがあります。どの科目を厚くするかは、すでに知っている範囲がどこに寄っているかで決まります。
計算例：週あたりの時間から年数を決める
たとえば1週間に10時間を確保でき、4科目を2年に分ける計画を置くとします。1年のうち学習に充てる期間を試験までの6か月と見ると、1年あたり約260時間、2年で約520時間という枠がまず出ます。この枠に対して、理論に厚く、法規に薄くという配分をかけていく形です。逆に1年で4科目を狙うなら、同じ520時間を1年に圧縮することになり、週あたり20時間前後が必要という計算になります。ここで週20時間が現実的でないと分かれば、その時点で2年計画に切り替える判断ができます。
この520時間は「確保できる時間から枠を出した」数字であって、4科目に必要な量を示すものではありません。先ほどの幅のとおり、出発点が違えば同じ2年でも中身の密度はまったく変わります。枠を出したあとに、その枠で届きそうかを過去問で測る順序になります。
枠が決まったら、その何割を過去問演習に回すかを先に決めておくと配分がぶれません。参考書を読む時間と、実際に問題を解いて時間内に処理する時間は別物で、後者を後回しにすると本番で解き切れない形で表面化します。
この計算の価値は、出てきた数字そのものではなく、計画が破綻する前に破綻が見えることにあります。週あたりの確保可能時間を正直に入れると、どの年数なら成立するかが自動的に絞られます。比べるべきは他人の総時間ではなく、自分が来週に確保できる時間のほうです。
受験要件や学習量から資格を逆算する考え方は、他の保安・検査系資格でも同じように使えます。非破壊検査の資格一覧と難易度では、訓練時間と実務経験を軸に同じ整理をしています。
働きながら進める人が時間をどこから捻出しているか
電気主任技術者は、すでに設備や電気の仕事に就いている人が受けることの多い資格です。まとまった時間が取りにくい前提で、どう積むかという話になります。
現実的に効くのは、時間を増やすことより、同じ時間で止まらないようにすることです。理解が詰まった箇所で長時間固まるのが、社会人の学習で一番時間を失うパターンになります。分からない箇所に印をつけて先に進み、まとめて調べる時間を別に取る形にしておくと、1問に不釣り合いな時間を使う事態は減らせます。
もう一つは、学習の単位を細かくしておくことです。4科目という単位は計画には使えますが、1回の学習の単位としては大きすぎます。「今日は理論の交流回路のこの節」という粒度まで落としておくと、30分の空き時間でも着手できます。まとまった時間が取れる日を待つ形にすると、待っている間の日数がそのまま損失になります。
保安の現場で働いている場合、学習が止まる時期はある程度読めます。定期点検や停電作業が集中する時期、設備更新の立ち会いが続く時期は、平日の夜がほぼ使えなくなります。年間の繁忙期が分かっているなら、その期間は新しい範囲に入らず復習に充てる前提で計画を組んでおくと、止まったこと自体で計画が崩れるのを防げます。年2回の受験機会がある第三種なら、繁忙期を避けて上期と下期のどちらを狙うかを選ぶこともできます。
独学で進めるか、講座を使うか
独学と講座の違いは、学習の総量というより、詰まったときの復帰の速さに出ます。独学は教材費を抑えられる一方、理解が止まった箇所を自力で切り崩す時間が上乗せされます。講座や通信教育は費用がかかりますが、質問できる相手がいることと、学習の順序があらかじめ決まっていることで、迷う時間を減らせます。電気の基礎から始める人ほど、この「迷う時間」が総量に占める割合が大きくなります。
判断材料は、自分の出発点と、1週間に確保できる時間の量です。確保できる時間が少ないほど、迷う時間の割合を下げる価値が上がります。逆に理論の土台がすでにある人は、過去問中心の独学でも進みが落ちにくくなります。
仕事の側との接続も確認しておきたいところです。電気設備の保安は、法令に基づいて有資格者を選任する仕組みで回っています。同じ構造は他の保安資格にもあり、危険物保安監督者の選任要件を見ると、資格が事業者側の義務と結びついて需要を生む形がよく分かります。学習時間を投じる先として、その資格がどこで必要とされているかを把握しておくと、途中で目的を見失いにくくなります。
計画を固める前に、受験案内で確認しておきたいこと
制度の細部は年度ごとに更新されます。計画を固める前に、受験する年度の一次情報で次の点を確認してください。
- 試験範囲と科目構成：4科目という枠組みは続いていますが、各科目の出題範囲の記述は年度で更新され得ます。
- 科目別合格の扱い：有効期限の数え方と、免除の申請方法。
- 試験日程・申込期間・受験方式：第三種は上期・下期の2回、第一種・第二種は一次と二次で時期が分かれます。あわせてCBT方式と筆記方式の選択可否、申込の締切も確認します。
これらの最新情報は、電気技術者試験センターの公式サイトで公開される受験案内が一次情報になります。制度そのものについては、試験センターの記述を優先してください。本稿の記述も2026年9月時点で公開されている情報に基づいており、読む時点では更新されている可能性があります。
特に日程は計画に直結します。申込期間は試験日より前に設けられているため、どれだけ学習が進んでいても、申込を逃すと次の試験まで待つことになります（第三種なら半年、第二種・第一種なら1年）。学習を始める段階で、次の試験日と申込開始日をカレンダーに入れておくだけで、この種の取りこぼしは防げます。
勉強時間の見積もりを、キャリアの判断材料に変える
勉強時間は、4科目という単位、区分ごとの試験の構成、科目別合格制の3年という枠、そして自分が週に確保できる時間の掛け算で決まります。この形で組み立てると、合格までの距離が具体的な期間として見えてきます。
そして期間が見えると、別の問いが立ちます。その1年なり2年なりを投じた先に、自分はどういう仕事をしていたいのか。電気主任技術者は選任という形で法令に紐づく資格なので、取得後に開く選択肢は資格手当が付くことだけではありません。自家用電気工作物を持つ工場、ビル、再生可能エネルギーの発電設備など、設備を持つ側の保安を担う立場に移れます。どの設備分野に行きたいかで、いま優先すべき区分も変わります。
逆に、いまの職場で経験を積みながら受けるほうが早いのか、資格を取ってから動くほうが条件が良いのかは、業界や職種によって答えが違います。この部分は一般論では決められません。
テンキャリでは、産業インフラの保安・検査分野を中心に、資格と経験の組み合わせから取れる選択肢を一緒に整理しています。転職するかどうかは、話してから決めれば大丈夫です。受ける区分と行きたい設備分野を一緒に整理する（無料キャリア相談）では、その前提の整理から対応しています。次の試験日までに何科目置けるかが決まれば、計画はその時点で動き始めています。
