レベル1を取ったら年収はいくらになるのか
この記事は、JIS Z 2305 のレベル1 をこれから取ろうとしている人と、取ったばかりで「思ったほど給料が変わらない」と感じている人のために書きました。非破壊検査の年収は資格レベルごとにまとめて語られることが多いのですが、レベル1 という一段階だけを切り出すと、見えてくるものがかなり違います。
厚生労働省の職業情報提供サイト job tag が公開している経験年数別のデータでは、非破壊検査技術者の所定内給与額は経験0年で月 24.22 万円、経験1〜4年で月 24.25 万円です。レベル1 を取るのはちょうどこの区間で、前後で給与はほとんど変わりません。
一方、経験15年以上では月 32.63 万円まで上がります。この職業の給与は、最初の数年がほぼ横ばいで、その先から上がり始める形をしています。
これは、レベル1 に意味がないという話ではありません。レベル1 は年収そのものを押し上げる資格というより、レベル2 の受験要件を満たすための前提資格として置かれています。効果が出るまでに時間差がある資格なので、取得直後の給与明細だけで評価すると、判断材料としては短すぎます。レベル1 の現在地がどこにあり、そこから何を積めば給与が上がり始める時期に届くのかは、公的統計と認証要件を突き合わせればかなりの部分まで見えます。
非破壊検査技術者の年収は全国でどの水準にあるか
厚生労働省の job tag に掲載されている非破壊検査技術者の賃金（年収）は、令和7年（2025年）賃金構造基本統計調査をもとにした全国値で 460.5 万円 です。同じページの平均年齢は 44 歳、月あたりの労働時間は 165 時間、一般労働者の時間当たり賃金は 2,144 円と示されています（厚生労働省 job tag「非破壊検査技術者」）。
この金額を読むときに大事なのは、これが「44 歳前後の人を中心とした集団の平均」だという点です。レベル1 を取ったばかりの20代が受け取っている金額ではありません。年齢別に見ると20代前半から40代後半にかけて年収は上がり続け、45〜49歳がピークになります。全国平均の 460.5 万円は、年齢別の値でいえば30〜34歳（445.59 万円）と35〜39歳（478.14 万円）のあいだ、つまり30代の水準にあたります。
この職業で働く人の 80.0% は正規の職員・従業員で、派遣社員と契約社員はそれぞれ 2.9% です。求人の出方と母集団の規模は、数字にするとこうなります。
- 有効求人倍率：4.41（令和7年度）
- 求人賃金（月額）：23.7 万円（令和7年度）
- 就業者数：85,860 人（令和2年国勢調査）
募集は多いのに入口の提示額は高くない、という組み合わせは、この業界の入口の性格をよく表しています。業界や勤務形態まで含めた年収レンジ全体は非破壊検査の年収を資格レベル×経験年数×業界で整理したガイドにまとめてあります。
レベル1を取った直後に年収が動きにくいのはなぜか
経験0年と経験1〜4年の所定内給与額の差は、月 300 円ほどしかありません。job tag が公開している経験年数別の所定内給与額はこうなっています。
- 経験0年：月 24.22 万円
- 経験1〜4年：月 24.25 万円
- 経験5〜9年：月 25.64 万円
- 経験10〜14年：月 27.46 万円
- 経験15年以上：月 32.63 万円
レベル1 は、取得までに必要な実務経験が最短1か月の資格です。訓練を受けて認証を取るまでの期間は、統計上ほぼ横ばいのこの区間にすっぽり収まります。給与に大きな段差が出ないのは、統計の粒度から見ればむしろ自然な結果です。
なお、ここでいう所定内給与額は毎月決まって支払われる給与から残業代を除いた額で、賞与も含みません。資格手当のように毎月固定で支払われる手当は含まれるため、レベル1 の手当が一般的に大きく出ているなら、この数字にも差として現れるはずです。経験0年と1〜4年がほぼ同額だということは、少なくとも統計上は、レベル1 の取得が月給を目に見えて押し上げている形跡は見えない、ということです。
理由はもうひとつあります。job tag はこの職業の入職要件について、特に学歴や資格が必須ではなく、入職後に社内研修や OJT で実務経験を積みながら資格を取得していく流れだと説明しています。資格が入職の条件になっていない以上、資格の有無で初任給が分かれる構造にはなりにくくなります。レベル1 は多くの職場で「入ってから取るもの」であって、「持って入ると給料が変わるもの」としては設計されていません。
受験要件の数え方にも、現場で効いてくる癖があります。認証に必要な実務経験は、その NDT 方法の検査に従事した期間として数えます。この定義から線引きすると、自分で探傷装置を扱い、指示に従って結果を読んで判定に関与する時間は経験として積み上がります。一方で、機材の搬入と撤収、足場や養生の段取り、他人が取ったデータの清書や書類整理が担当の中心になっている期間は、同じ検査班に所属していても要件を満たす経験としては数えにくくなります。レベル1 を取ったあとに「次のレベルに進む時期が読めない」と感じる場合、資格の問題ではなく担当工程の問題であるケースがあります。
レベル1 取得の効果は、取得直後の給与明細には出ません。レベル1 が効いてくるのは、レベル2 の受験要件を満たす前提条件として、あるいは現場で一人で作業を任される段階に進むための条件として機能する場面です。
レベル1で任される範囲とレベル2との境目はどこか
JIS Z 2305 にもとづく日本非破壊検査協会（JSNDI）の認証は、レベル1・レベル2・レベル3 の3段階で構成されます。JSNDI の認証制度の案内（GA1）は規格の「資格レベル」の項を抜粋して、各レベルの役割を次のように定めています。
- レベル1：検査指示書に従い、レベル2 またはレベル3 の監督の下で、装置の調整、検査の実施、結果の記録・分類・報告を行う。検査方法や技法の選択、検査結果の解釈について責任を負ってはならない
- レベル2：適用する技法を選び、規格や手順書を実際の作業条件に合った検査指示書に書き換え、検査結果の解釈と評価を行い、下位レベルを指導する
- レベル3：検査指示書と手順書の作成と妥当性の実証、規格・仕様書の解釈、全レベルの監督と指導を担う
ここでいう監督は、他の技術者の作業を指示・管理して責任を持つことで、常に隣に付いている状態を意味するわけではない、と GA1 は注記しています。
認証制度が定めている能力の差
JSNDI が公開している認証制度の案内では、試験の合格基準として一次試験（一般試験・専門試験）と二次試験（実技試験）のいずれも各 70% 以上が求められます。そのうえでレベル2 の二次試験には、検査指示書（GA1 の原文では NDT 指示書）の作成についても 70% 以上という基準が置かれています。役割の定義と試験の中身がそろって示しているのは、検査結果の解釈と評価はレベル2 の役割だということです。
この一点が、現場での役割の違いをよく説明します。レベル1 は探傷して記録するところまでで、その結果が合格か不合格かを判断する責任は持ちません。検査報告書に判定者として名前を載せられるのはレベル2 以上なので、客先や元請けから見て「一人で検査を任せられる人」はレベル2 からになります。給与にレベル2 以降の差が出やすいのは、この責任範囲の差を反映していると考えられます。
レベル1 のまま留まる人は少数派
JSNDI が公表している資格登録件数（2025年4月1日現在）を見ると、この構造は数字にも出ています。JIS Z 2305 の資格登録件数は総計 83,982 件で、内訳はレベル1 が 15,334 件（約18%）、レベル2 が 60,507 件（約72%）、レベル3 が 8,141 件（約10%）です。件数は資格の数で、1人が複数の方法を持っていれば重複して数えられるため人数そのものではありませんが、登録されている資格の7割以上がレベル2 だという比率は変わりません。
レベル1 は多くの人にとって通過点で、現場の主力はレベル2 にあります。レベル1 の段階で給与に差が出にくいのは、この比率から見ても自然なことです。
資格は積み上がらず、維持が必要になる
認証の維持に関する規定も、レベル1 から同じように適用されます。JSNDI の認証は有効期間が5年で、5年目に更新登録、10年目に再認証登録という区切りがあります。これはレベル1 からレベル3 まで共通の制度で、レベル2 以上に限った話ではありません。再認証ではレベル1・レベル2 は実技試験を受けることになります（JSNDI 資格認証制度）。
この「自動的には積み上がらない」性質は、業界の人材構成を考えるうえでも意味があります。更新や再認証を通過しない人が抜けていくため、有資格者の数は単純に積み上がりません。実際、先の資料の推移グラフでは、2016年以降の登録件数はおおむね横ばいから微減で推移しています。統計に出てくる有効求人倍率の高さと無関係ではないと考えられます。
年収が動き始めるのは経験何年目からか
給与が上がり始める最初の節目は、経験5年目のあたりにあります。
経験年数で見ると何年目から上がるか
経験1〜4年から経験5〜9年へは月あたり約 1.4 万円、そこから経験10〜14年へ約 1.8 万円、経験15年以上へは約 5.2 万円と、増え方そのものが加速していきます。経験15年以上と経験0年の差は月 8.4 万円で、単純に12か月ぶんに直せば年 100 万円規模の開きになります。
つまり経験 5 年目以降が、この職業で給与が動き出す最初の区切りです。レベル1 を取った時点から数えると、そこまでには数年かかります。逆に言えば、最初の数年で「伸びない」と判断して離れてしまうと、いちばん増え方が大きくなる区間の手前で降りることになります。
年齢で見るといつがピークか
年齢別の年収でも似た形が出ます。
- 20〜24歳：350.74 万円
- 25〜29歳：405.63 万円
- 30〜34歳：445.59 万円
- 35〜39歳：478.14 万円
- 40〜44歳：487.33 万円
- 45〜49歳：529.41 万円
- 50〜54歳：519.08 万円
- 55〜59歳：497.27 万円
- 60〜64歳：411.5 万円
20代前半から30代前半にかけては1階層ごとに約 55 万円、約 40 万円と大きく積み上がり、45〜49歳の 529.41 万円がピークです。50代に入ると緩やかに下がっていきます。
20代後半から40代後半までのおよそ20年が、この職業で年収を積む主な区間です。年代ごとの相場をより細かく見たい場合は非破壊検査技術者の年収は？年代・資格レベル別の相場に整理があります。
ひとつ注意点として、これらは同じ人を追跡した数字ではなく、ある時点で各経験年数・各年齢層にいる人の平均です。今20代の人が同じ軌跡をたどるとは限りません。それでも、業界の給与設計がどういう形をしているかを知る材料としては十分に使えます。
どの試験方法でレベル1を取るかで訓練時間と実務経験が変わる
レベル1 と一口に言っても、どの NDT 方法で取るかによって必要な訓練時間と実務経験は異なります。方法によっては、想定の3倍近い時間がかかります。
方法ごとの訓練時間と実務経験（レベル1）
- MT（磁粉探傷試験）・PT（浸透探傷試験）：訓練 16 時間／実務経験 1 か月
- ST（ひずみ測定）：訓練 16 時間／実務経験 1 か月
- RT（放射線透過試験）・UT（超音波探傷試験）：訓練 40 時間／実務経験 3 か月
- ET（渦電流探傷試験）：訓練 40 時間／実務経験 3 か月
- LT（漏れ試験）：訓練 48 時間／実務経験 3 か月
いずれも JSNDI 認証制度の案内（GA1）が定める訓練時間・実務経験の表にもとづく値です。上に挙げたのは代表的な方法で、このほかに赤外線サーモグラフィ試験（TT）などの区分もあります。MT・PT が最も軽く、RT・UT・ET・LT がその2倍から3倍の負荷になります。磁化方法や現像方法を限定した認証区分もあり、極間法磁粉探傷検査（MY）と通電法磁粉探傷検査（ME）、溶剤除去性浸透探傷検査（PD）はレベル1 の訓練が 8 時間です。ただしこれらは適用範囲が限定された区分で、全磁化法を対象とする MT（レベル1 で 16 時間）と同じものとしては扱えません。
試験そのものの難しさも見ておきます。JSNDI の2025年春期 新規資格試験結果では、レベル1 全体の合格率は一次試験（筆記）が 53.3%、二次試験（実技）が 69.2% でした。一次試験は受験者のおよそ半分しか通らないので、訓練時間を満たせば自動的に取れる資格ではありません。合格率は方法や期によって変わるため、受験する方法の数字を確認しておくと準備の目安になります。方法別の取り方はMT レベル1 の取得ガイドやET Level 1 の取り方に個別にまとめています。
レベル2 まで見据えたときの差
- MT（磁粉探傷試験）・PT（浸透探傷試験）：レベル2 は訓練 24 時間／実務経験 3 か月
- ST（ひずみ測定）：レベル2 は訓練 24 時間／実務経験 3 か月
- RT（放射線透過試験）・UT（超音波探傷試験）：レベル2 は訓練 80 時間／実務経験 9 か月
- ET（渦電流探傷試験）：レベル2 は訓練 48 時間／実務経験 9 か月
RT・UT はレベル2 到達までに1年近い実務経験を積む必要があります。ただし「取るのが重い方法ほど保有者が少ない」とは限りません。先の資格登録件数で方法別の合計を見ると、PT が 22,784 件、UT が 22,403 件と並んで多く、MT が 12,348 件、RT が 7,438 件、ET が 4,549 件です。UT は取得の負担が大きいのに保有者も多い方法で、裏を返せばそれだけ仕事の量がある方法だとも読めます。希少性で差をつけるのか、仕事の多い方法で経験を積むのかは、いま所属している職場でどの方法の仕事が回っているかによって、現実的な選択肢が絞られます。方法ごとの受験要件を横並びで比べたい場合は非破壊検査の資格一覧と難易度｜受験要件を訓練時間・実務経験で比較が使えます。
年収アップにつながる資格・経験の条件
年収が動く条件は、統計と認証制度の両方から見て4つあります。
- レベル2 への到達：指示書を書く側に回れるかどうかが制度上の分岐点で、給与テーブルでもここに段差を置く職場が多い傾向があります。レベル1 で止まっている期間が長いほど、経験年数だけが増えて役割が変わらない状態になりやすくなります。
- 方法の掛け合わせ：RT と UT、あるいは MT と PT のように複数方法を保有していると、現場で回せる仕事の幅が広がります。一人で複数工程を担当できる体制を求める職場では、方法の数がそのまま配置の自由度になります。
- 現場の種類：同じ非破壊検査でも、報酬がどこに乗るかが現場ごとに違います。工場のライン検査は稼働が通年で読みやすく、基本給と等級で評価される比重が大きくなります。プラントの定期検査は定期修理の時期に稼働が集中するため、出張・時間外・現場手当の比重が上がりやすい形です。橋梁点検は公共発注の時期に稼働が左右されやすく、資格に加えて点検実務の経験がどれだけあるかが配置に効いてきます。
- 更新時期との重なり方：認証は5年ごとに更新が来ます。レベル2 の実務経験を積む期間と更新の準備が重なると、どちらの負荷も同じ時期に来ます。取得の順番を決めるときは、手持ちの資格の更新年を先にカレンダーに置いておくと計画が崩れにくくなります。
資格手当そのものの額は、認証制度ではなく職場ごとの給与規程で決まります。全産業の目安としては、厚生労働省の令和7年就労条件総合調査が、特定の技能や検査資格などを持つ人に支払う「技能手当、技術（資格）手当」について、諸手当を支給している企業の 53.0% が支給し、支給された人の平均は月 21,500 円（令和6年11月分）と示しています。ただしこれは非破壊検査に限らない全産業の数字で、レベル別の手当額を示した公的統計は本稿では確認できていません。求人票や社内規程を見るときは、レベル1 とレベル2 で手当額がどう変わるのか、それとも手当ではなく等級や役割の変更として反映されるのかを確認しておくと、レベル2 を取ったあとの伸び方まで見通せます。
資格と年収の対応関係をレベル別により細かく見たい場合は、非破壊検査の年収を資格レベル別・経験年数別に整理した記事に別の角度からの整理があります。
公的統計データの参照方法と読むときの注意
この記事の年収に関する数字は、2つの公的資料から取っています。自分で確認したいときの入口として使えます。
ひとつは厚生労働省の職業情報提供サイト job tag です。非破壊検査技術者の職業詳細ページに、賃金（年収）・平均年齢・労働時間・就業者数・求人賃金・有効求人倍率が並んでいます。ページ内の「経験年数別の所定内給与額グラフを見る」「年齢別の年収グラフを見る」を開くと、この記事で引用した経験年数別・年齢別の内訳が表示されます。都道府県を選ぶセレクタもあり、地域別の値も確認できます。
もうひとつは、その元データである賃金構造基本統計調査です。job tag が「令和7年賃金構造基本統計調査の結果を加工して作成」と明記しているとおり、加工前の集計はこちらにあります。
読むときの注意が2つあります。ひとつは職業分類の広さです。job tag のページにも注記があるとおり、この統計は非破壊検査技術者だけを抜き出したものではなく、次の分類に対応する値です。
- 金属加工・溶接検査工
- 窯業・土石製品検査工
- はん用・生産用・業務用機械器具検査工
- 輸送用機械器具検査工（自動車を除く）
- その他の建設の職業
JSNDI 認証を持つ人だけの平均ではないので、「レベル1 保有者の平均年収」としては読めません。
もうひとつは調査年の違いです。賃金に関する数字は令和7年（2025年）賃金構造基本統計調査、就業者数は令和2年（2020年）国勢調査、求人統計は令和7年度と、出典の年が揃っていません。数字を並べて比べるときは、どの年の何の調査から来た値かをそのつど確認しておくと安全です。なお訓練時間・実務経験・合格基準・更新および再認証の規定は、本稿執筆時点（2026年）の JSNDI 認証制度の案内にもとづく値で、統計とは別に年度ごとの改定があります。
認証の土台になっている規格そのものを確認したい場合は、日本産業標準調査会（JISC）のJIS 検索で規格番号に Z 2305 を指定すると、規格票の内容を閲覧できます。制度の運用は JSNDI、規格の本文は JISC と、参照先が分かれている点は覚えておくと調べ物が早くなります。
レベル1の次の一手をどう決めるか
非破壊検査技術者の全国平均年収は 460.5 万円で、これは40代前後を中心とした集団の平均です。経験0年と経験1〜4年の給与差はごくわずかで、レベル1 の取得はこの横ばいの区間で起きます。給与が動き出すのは経験5年目以降で、経験15年以上では月 32.63 万円まで上がります。制度の側で見ると、検査結果を自分で解釈・評価できるかどうかがレベル1 とレベル2 の分岐点で、登録されている資格の7割以上はレベル2 です。
だとすると、レベル1 を取った直後に考えるべきことは「今の年収がいくらか」ではなく、「レベル2 に届く実務経験を積める場所にいるか」になります。RT・UT ならレベル2 まで実務経験9か月、MT・PT なら3か月です。いま担当している仕事がその経験としてカウントされるのか、次の1年で必要な訓練を受けられる見込みがあるのか。この2つが揃っていれば、給与が上がり始める時期に向けた準備はできています。
担当が固定されていて必要な方法の実務に触れられない場合も、いきなり外に出る必要はありません。担当替えを上長に相談する、社外の講習会でレベル2 の訓練時間だけ先に満たしておくといった手は、いまの職場に居ながら打てます。そのうえで、社内の選択肢が動かないと分かったときに外を見れば十分です。
転職するかどうかは、いまの担当工程がレベル2 の実務経験として数えられるのかを確かめてから決めれば大丈夫です。自分の経験がどの方法で通用するのかを外の基準で並べ直すだけでも、次の一手はかなり見えやすくなります。無料キャリア相談では、保有資格と現在の担当工程から、現実的な選択肢を一緒に整理しています。
